働き方改革の一環として、あらゆる企業でリモートワークの導入が加速しています。
2020年からの新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、ごく最近リモートワークを導入したという企業も多いことでしょう。しかし、リモートワークという言葉の定義や、導入することのメリット・デメリットについてきちんと理解できているでしょうか？

今回はリモートワークの定義と、実際にリモートワークをする上でのメリットやデメリットについてご説明します。

リモートワークとは？

リモートワークとは、従業員が自宅やカフェ等、会社のオフィス以外の場所で業務にあたることを意味する言葉です。
従業員同士や顧客とのやり取りを、メールやチャット、web会議システム等を用いてインターネット上で行うことにより、オフィスに出社したり会議室に集まったりすることなく、個々に遠隔で仕事を進めていきます。

似た意味を持つ言葉に、テレワークというものもあります。
テレワークとは、1970年代に生まれた言葉で、インターネットを活用して自宅やカフェ、常駐先、本社以外のサテライトオフィス等から業務にあたることを意味します。

先述のリモートワークという言葉は使われるようになってから日が浅く、明確な定義も存在していません。しかし、どちらもインターネットを用いて遠隔で業務を行うことを指す言葉であり、大きな違いや明確な使い分け方はないとされています。

メリット・デメリット 

リモートワークの導入には、様々なメリットがあります。

最も大きなメリットと言えるのが、通勤による様々な労力の削減です。通勤には時間だけでなく、通勤中の様々なトラブルによるストレスもかかります。これらがなくなれば、本来の業務でのパフォーマンスが向上し、より良い成果を上げることができるでしょう。

コスト面では、通勤がなくなることで交通費の削減が期待できますし、オフィスそのものが必要なくなれば、オフィスの賃料や通信費、光熱費、デスク等の備品も不要となります。さらに、資料等の提出もデータでのやり取りが増えるため、印刷にかかっていたコストも削減することができます。 

そしてもうひとつの大きなメリットが、優秀な人材を確保できるということです。
通勤が必要であると、
「パートナーの転勤に付いていくことになった」
「出産後、子供の預け先がない」
「親の介護が必要になり、家を空けることができない」
等の事情により、通勤が困難になった人材が退職してしまうことも珍しくありません。

しかし通勤の必要がないリモートワークであれば、このような場合も継続して働き続けてもらうことができる上、離職率が下がることで企業のイメージアップを図ることもできます。また、オフィスと住居の距離を考慮する必要がなくなるため人材確保がしやすく、新規採用においても効果が期待できます。

しかし、リモートワークにはデメリットもあります。

業務にあたっている様子を実際に目で見ることができないため、管理がしづらいということです。生産性を向上させることができるリモートワークですが、監視の目がないためサボってしまったり、必要以上に業務に時間をかけてしまったりする可能性もあります。

また、対面でのコミュニケーションが減ることにより、オフィス内で一緒に仕事をしている場合に比べて、相談や意見交換の機会を失ってしまうというデメリットもあります。

これらのデメリットへの対策として、勤怠管理ツールを導入する、チャットやweb会議で定期的に報告をする仕組みを作る等をおこなう必要があるでしょう。

「オフィス通勤再開なら退職する」と29％の人が回答

新型コロナウィルスの感染拡大により、「不必要な外出を減らす」「他者との接触を控える」等の様々な感染対策が講じられるようになりました。リモートワークを含めたこれらの対策は、今や私たちの日常生活の一部となってきています。

アメリカの求人情報サイト「Live Career」が1000人を対象に行ったアンケート調査では、全回答者のうち、実に29%の人が「オフィス通勤が再開されるならば退職する」と回答したそうです。この結果は、多くの人がリモートワークにメリットを感じており、リモートワークが働き方のひとつとして定着しつつあることを示していると言えます。

まとめ

以上、リモートワーク導入のメリットとデメリットについてご説明しました。

リモートワークは、今やメジャーな働き方のひとつとなっています。コロナの収束につれて、オフィスでの勤務を再開する企業が増えることも予想されますが、リモートワークの継続を望む人は少なくありません。

自社の業務の質を保ちつつ、引き続き従業員が快適に業務に当たれるよう、新しい日常に向けた効果的なリモートワークの継続を検討していく必要がありそうです。