近年、人材育成の手段としてジョブローテーションが注目を集めています。

ジョブローテーションには、部署間の業務理解を深められるなど様々なメリットがある一方で、社員の負担となり退職に繋がってしまう可能性などもあるため、実施には注意が必要です。

そこで今回は、ジョブローテーションを行うメリットやデメリット、効果的な実施方法についてご紹介いたします。

ジョブローテーションとは

ジョブローテーションとは、人材育成計画に基づき、戦略的に人事異動を行うことを指します。社内のあらゆる業務を経験させることで社員のさらなる能力を開発することを目的としており、同じ部署内で他の社員の担当業務を経験させるようなものから、部署や勤務地の変更を伴うものまで、その規模は大小様々です。

ジョブローテーションは終身雇用を前提としている日本ならではの制度であり、正社員の比率が高い企業ほど導入している傾向にあります。

また、ジョブローテーションを導入していると、就職活動中の学生から「様々な経験ができる企業」というイメージを持ってもらえるため、学生に対するアピールポイントとしての一面も持ち合わせています。

ジョブローテーションのメリット・デメリット

続いて、ジョブローテーションにはどのようなメリットやデメリットがあるのかを見ていきましょう。

まずメリットとして、社員の適性を判断しやすくなるという点が挙げられます。社員に様々な業務を経験してもらうことで、社員ひとりひとりにどのような業務が向いているのかを見極めることができ、ジョブローテーションが終了したのちに適切な人材配置をすることができます。

全ての社員が自分に合った業務に当たることができれば、企業の生産性や社員の働きやすさの向上に繋がるため、これは企業にとっても社員にとっても大きなメリットであると言えるでしょう。

また、他の部署の業務を経験させることで、「総合的な判断ができる社員」を育成することができます。限られた業務しか経験していなければ、当然ながら限られた視点からの判断しかできなくなってしまいます。

しかしジョブローテーションを通じて業務の全体像を理解しておくことができれば、あらゆる視点から総合的に判断しながら業務に当たることができるようになるのです。これは業務の属人化防止にも繋がるうえ、急な休職や退職があった際に穴埋めがしやすいなどの効果も期待できます。

とはいえ、ジョブローテーションにはデメリットもあります。

最大のデメリットは、スペシャリストの育成がしづらくなってしまう点です。ジョブローテーションでは、すべての社員にあらゆる業務を総合的に経験させていきます。これにより、社員は様々な業務を平均的にこなせるようになりますが、一方で特定の業務に特化したスペシャリストを生み出しにくい体制になってしまうとも言えます。

それぞれの社員が何事にも特化しておらず、みな同等に業務をこなせる環境は、社内での自己の存在意義を見いだせず、社員のモチベーションの低下にも繋がりかねません。

そのような事態を防ぐためには、ジョブローテーションはいずれ適材適所の人材配置に繋げるための育成計画であることを社員に理解してもらった上で、定期的な面談を行うなどして、社員の希望や現状への不満を確認できる体制を整える必要があります。

効果的なジョブローテーションを実現するには

せっかくジョブローテーションを実施するのであれば、企業と社員の双方にとって有益なものにしたいところです。では、効果的なジョブローテーションを実現するには、どのようなことに注意すればよいでしょうか？

ジョブローテーションを効果的に行うための最大のポイントは、具体的な育成計画です。

様々な経験を積ませようとやみくもにジョブローテーションを繰り返すのではなく、まずはその社員が「自社にとってどのような人材になってほしいのか」というゴールを明確にした上で育成計画を立てる必要があります。そして、その育成計画に基づいたジョブローテーションを行い、効率良く経験を積んでもらうのです。

また、育成計画を立てる際には、企業の求める将来像と社員本人の意向をすり合わせていくことが重要です。

先述の通り、本人の意向や適正に合わない育成計画を立ててしまうと、それは社員のモチベーションの低下や離職などの原因になりかねません。社員本人のジョブローテーションに対する意欲を高めるために、本人の希望も考慮した育成計画を立て、ジョブローテーションでの経験が将来的にどのように活きてくるのか、なぜその経験が必要なのかを本人にも明示した上で業務に取り組んでもらうとさらに効果的でしょう。

まとめ

以上、ジョブローテーションについてご説明いたしました。

ジョブローテーションは、自社で長期的に活躍してくれる人材を育成するためにとても効果的な手段です。企業側だけでなく社員側にもメリットを感じてもらえるよう工夫しながら上手に取り入れ、自社の発展に役立てていきましょう。