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従業員をひきつける社内インセンティブ制度とは

2022年 2月17日
組織強化 トレンド

日本で長く続いてきた「新卒で入社した会社で定年まで勤めあげる」という働き方には終わりが見えつつあります。

多くのワーカーが今では当たり前のように転職活動を行い、新たな職場へ移っていきます。 
一方の企業側は、いかに優秀な人材を確保し、保持し続けられるかということが課題になっています。

そんな状況だからこそ、企業が優秀な人材を確保し、そのモチベーションを持続させるために注目されているのが、社内インセンティブ制度です。
今回は社内インセンティブ制度の概要やメリット、導入時の注意点についてまとめていきます。


社内インセンティブ制度とは

インセンティブ(incentive)は「励ます」という意味のラテン語を語源とした単語です。
多くの企業では「報奨金」と捉えられていますが、それだけではなく「意欲を起こさせるもの」「刺激となるもの」というような意味合いを持っており、その内容は単に金銭面に留まりません。

つまり、企業が従業員のモチベーションアップに繋がるよう、何らかの刺激を与える仕組みのことを「インセンティブ制度」と呼ぶのです。

インセンティブにはいくつかの種類がありますが、ここでは主なものを5種類ご紹介します。

▼物質的インセンティブ
一般的にイメージするインセンティブはこの物質的インセンティブでしょう。
従業員に対し金銭的な報酬や、金銭以外の物を与えるインセンティブです。

▼評価的インセンティブ
従業員が出した成果を表彰したり、本人を昇進させたりといった「評価すること」をインセンティブとするものです。

▼人的インセンティブ
尊敬する上司と働き、上司のためにも成果を上げたいと考えるタイプに効果的なのがこの人的インセンティブです。
上司の人間性は従業員のモチベーションを持続させる理由付けになるため、上司のリーダーシップがよく発揮される環境であることがインセンティブになります。

▼理念的インセンティブ
企業の理念や価値観を明らかにすることは、理念に共感している従業員にとってモチベーションを上げるよいきっかけになります。

▼自己実現的インセンティブ
仕事を通じて、自身の将来ビジョンを実現できると従業員にやりがいを感じさせることができます。
そのためにやりがいのある仕事を任せるというようなインセンティブが、この自己実現的インセンティブです。

ひとくちにインセンティブと言っても、金銭的なものばかりではなく多様な種類があることがお分かりいただけたでしょう。


インセンティブ制度導入のメリット

それでは、インセンティブ制度を導入することで得られるメリットはどのような点なのでしょうか。

まず、インセンティブ制度は言うまでもなく従業員のモチベーションアップに繋がります。
モチベーションが上がると、目標に対して何とか達成しようと工夫を重ねたり、能動的に行動したりするようになります。

結果として、企業全体の目標が達成に近づきやすくなり、企業の利益へと繋がります。

また、成果に応じて給与が上がる、ボーナスが出る、表彰を受けるといった分かりやすい評価があることで、従業員たちに「自身が成果を出せばそれを正しく評価してもらえる」と認識してもらえるのもインセンティブ制度のメリットです。

さらに同じ観点で、インセンティブ制度があると社内での評価基準がはっきりします。
すると、企業がどのような人材や行動を求めているのかが従業員にも見えやすくなり企業理念やビジョンも浸透しやすくなります。

結果として、同じ信念をもって事業に取り組む基盤づくりにつながるのです。


インセンティブ制度導入の注意点

最後に、導入時にはどのようなことに注意すべきかを見ていきましょう。

注意すべきは、インセンティブ制度が与えかねない悪影響についてです。
インセンティブ制度により切磋琢磨し合う環境が生まれるのは望ましいことですが、行き過ぎると競争が激しくなり、インセンティブに直結しない業務がおろそかになる可能性があります。

個人の短期的成果だけを評価するのではなく企業組織全体の成果を上げることを大切にし、全従業員に公平な評価ができるようなインセンティブ制度を設計し、運用することが大切です。

同様に、インセンティブ制度は目標を長期にわたって設定できるようにし、過度なプレッシャーのかからない制度であることも重要となります。

これらを叶えるために、どのような種類のインセンティブであれば従業員の欲求を満たし、モチベーションの向上に繋がるかをしっかりとリサーチし、運用していくことが求められるのです。


まとめ

社内インセンティブ制度について解説してきました。

一言でインセンティブと言っても、様々な種類があります。
メリットだけでなくデメリットもある点を理解した上で、従業員のモチベーション向上のためにどのようなインセンティブ制度を設計することができるか考えてみてはいかがでしょうか。